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雨漏り対策

ここでは、雨漏り対策に関する施工サービスの説明をしております。

工場の雨漏り対策の必要性

 

 

工場の雨漏り対策は、なぜ必要なのでしょうか。多少の雨漏りであれば、修理しなくても平気と思っている方はいないでしょうか。 しかし、雨漏り対策を怠った場合、様々な問題が発生します。

【①製品が濡れる】

工場には多くの精密機械が置かれています。知らない間に製品が濡れてしまい、不備が生じるということも考えられます。 また、そのまま出荷し取引先からの信頼を毀損する場合の損害は、はかり知ることができません。

 

【②工場内設備が濡れる】

工場では様々な機械設備が稼働しています。中には、電気系の設備は1度濡れるだけで故障してしまうなど非常に繊細なものも多くなっています。

 

【③漏電による火災発生】

漏電により火災が発生するケースもあります。日本における火災の原因の10%は漏電によるものである とも言われています。 以上のように、工場における雨漏りが引き起こす被害は甚大ですので、未然に防ぐために工場の雨漏り対策は必須です。

雨漏りの原因

原因① 屋根の破損・劣化

原因② ボルトの錆・ゆるみ・劣化

原因③ シーリングの経年劣化

次に雨漏りが起こる原因をご紹介します。

【原因① 屋根の破損・劣化】

屋根の破損や・劣化は雨漏りが起こる最も大きな原因です。 地震や台風などの自然災害の発生や何らかの衝撃が加わることで、屋根は破損します。また、長い間、雨風・ 日光にさらされている屋根は、屋根そのものの素材・塗装が劣化していきます。

 

【原因② 屋根素材を固定しているボルトの錆・ゆるみ・劣化】

工場の屋根素材は、ボルトによって固定されている場合が多いのですが、ボルトが経年劣化 によって緩んだり、錆ることによって、屋根の固定が甘くなり、雨漏りが発生します。

 

【原因③ シーリングの経年劣化】

屋根素材を固定するために使われるシーリング材が経年劣化によって傷むことで、雨漏りが発生します。

工場の屋根の種類

①折板屋根

②波形スレート

工場で使用される屋根は、以下の2種類のいずれかの場合が多いです。

【①折板屋根】
工場・倉庫、体育館、駐車場など様々な場所で利用されることが多い屋根です。金属の鉄板を折り曲下て作られており、強度が高いのに、費用が安いのが特徴です。

【②波形スレート】
こちらも、折板屋根と同様に、工場・倉庫、体育館、一般住宅など、幅広く利用されています。主に、セメントと補強繊維から作られており、防音性・耐熱性に加えて、耐久性も備えているなど、優れた特性を持っています。そのため、国土交通省から不燃材料として指定されてもいます。

修理方法ごとのメリットとデメリット

工場の雨漏りの修理方法は、カバー工法(重ね葺き)・葺き替え工法です。 それぞれの修理方法の特徴とメリット・デメリットに関して、解説していきます。

【修理方法①:カバー工法】

カバー工法とは、既存の屋根の上に新しい屋根材を被せる工法です。

【カバー工法のメリット①:費用が安い】

既存の屋根を解体する費用(屋根材の廃棄及び解体にかかる人件費)が掛からないため、修理を安価で済ませることが可能です。

【カバー工法のメリットメリット➁:工期が短い】

上記の費用に関する内容にも通じますが、解体などの工数を減らすことができるため全体的に工期が短く済みます。

【カバー工法のメリット③:性能の向上】

既存の屋根に新しい屋根材を重ねて二重にする工法のため、防音性・耐熱性の向上が期待できます。

【カバー工法の デメリット①:耐震性能の低下】

屋根の重量が増加するため、耐震性など一部性能の低下が懸念されます。

【デメリット➁:屋根内部が劣化しているケースは使用できない】

屋根内部が劣化している場合は、葺き替え工法を選択しなければならないケースがあります。

 

 

【修理方法②:葺き替え工法】

葺き替え工法とは、既存の屋根を取り除き、下地から新しく葺き替える工法です。

【葺き替え工法のメリット①:耐震性の向上】

既設の屋根素材よりも、軽い屋根素材に取り替えることができるので、耐震性が向上します。

【葺き替え工法のメリット➁:建物の耐用年数の延長】

屋根の下地から新しくするため、古い屋根材の室内落下などの問題を防ぐことができ、建物の耐用年数が長くなります。

【葺き替え工法のデメリット①:費用が高い】

下地から新しくする工事になるため、カバー工法に比べて、費用が高くなります。

【葺き替え工法のデメリット➁:工期が長い】

カバー工法と比べて、工期が長いので、工場の稼働を停止しなければならない可能性があります。 一定期間屋根がなくなるため、工場の設備や製品の移動するがあり、そのため一時的に工場の稼働を停止する必要が生ずる可能性があります。